日本は地震が多くほぼ予測不可能です。企業は地震などの自然災害への備えをしっかりと行い、従業員や社内の重要なデータを、守っていく必要があります。データに関してはBCP(事業継続計画)の策定や、定期的なバックアップの実施で、企業はどんな状況にも対応できる準備を整えられます。全部のデータが同じ価値を持つわけではありません。重要なデータに焦点を当て、優先順位をつけたバックアップが重要です。

この記事では、万が一の地震など自然災害に備えて、企業に効果的な5つのバックアップ対策についてお伝えしていきます。

万が一の地震に備えて重要データのバックアップ対策は大切！

周囲を海で囲まれた島国である日本は、自然が豊かな先進国です。しかし、4枚の大きなプレート上に、またがるように位置しており、地震からは避けられません。企業が日常業務を行っている時に、地震が発生するとパソコンやサーバーが破損し、最悪の場合、重要なデータが消える恐れがあります。

事業のデータや顧客・取引先の情報が消失すると、被災後にビジネスの再開が困難になります。日本は地震大国ですから、企業は万が一に備えて機密情報や個人情報などの、重要データのバックアップ対策が不可欠です。

バックアップ方法

データのバックアップは、企業が直面する様々なリスクから、ビジネスを守るために用いられる重要な手段です。主なバックアップ方法はいくつかあるので、自社に合ったものを活用するようにしましょう。

次の項目では、主なバックアップ方法をお伝えしていきます。

クラウドバックアップ

クラウドバックアップは、データをインターネット経由で、プロバイダーのデータセンターに保存する方法です。データを遠隔地のサーバーに保存し、地震などの災害時にもデータを迅速に復旧できます。プロバイダーは、データの暗号化や最新版への定期的なアップデートなど、厳重なセキュリティ対策を講じているため、安心して利用できます。

クラウドバックアップについては、別記事「クラウドサービスを活用したデータバックアップの方法を解説！」もご覧ください。

リモートバックアップ

リモートバックアップは、データを企業の外部にある別の場所に保存する方法です。オンラインによるバックアップを利用するか、SSD、HDD、USBメモリ、磁気テープなどを用いた物理的なバックアップ媒体に、データを保存する選択肢があります。企業のデータを地理的に離れた場所に、バックアップできれば災害が発生した際に、データを安全に保護できます。

バックアップ媒体を遠隔地に輸送

バックアップ媒体(SSD、HDD、USBメモリ、磁気テープ等)を、定期的に安全な遠隔地に輸送して保管する方法もあります。例えば、本社のデータを地震や自然災害が発生するリスクが少ない、遠隔地にある支社に輸送するなどです。

安全な場所に保管できれば、データの安全性を高められますが、コストや時間がかかる可能性があるため注意が必要です。輸送のコスト、時間、交通事故のリスクなどを考えると、重要なデータのみをバックアップするのに適しています。

遠隔地バックアップについては、別記事「バックアップがあれば会社のデータを守れる！災害対策の必要性やサービスを解説」もご覧ください。

地震対策で企業に効果的な5つのバックアップ対策

ここまでで、地震などの自然災害に備えて、企業の重要データのバックアップ対策の大切さや、主なバックアップ方法をお伝えしてきました。具体的なバックアップ対策はいくつかあるので、自社に最適なものを実践して、データの安全性を高めましょう。

次の項目では、地震対策で企業に効果的な、5つのバックアップ対策をお伝えしていきます。

1.遠隔地バックアップ

遠隔地バックアップは、地震などの自然災害が発生した際に、データが一箇所で失われるリスクを減らすために有効です。企業が本社とは異なる地域に、バックアップデータを保管する対策です。

例えば、東京に本社がある企業が大阪や福岡にバックアップデータを保管することで、地震によるデータ損失のリスクを減らせます。データを複数の場所に分散して保管しておくと、一箇所が地震の影響を受けても他の場所に保管されたデータで、業務を継続できるようになります。

2.クラウドストレージの活用

クラウドストレージの活用は、地震などの自然災害からデータを守るための有効な手段です。インターネットを介して、どこからでもアクセス可能なため、時間や場所にとらわれません。プロバイダーは、データを複数のデータセンターに分散して保管するため、安全性が確保されます。一箇所で問題が発生しても、他の場所に保存されたデータにアクセスできるため、ビジネスの中断を最小限に抑えデータを迅速に復旧できます。

クラウドストレージについては、別記事「クラウドストレージとは？メリットや選び方、おすすめサービス3選を解説」もご覧ください。

3.複数の場所にデータを保管

データを複数の場所に分けて保管するのも、地震などの災害によるデータ損失のリスクを、分散させる効果的な方法です。データを複数の場所に分散して保管することで、一箇所が被災しても他の場所でデータを保護できます。例えば、本社のサーバーと支社のサーバーに、同じデータをバックアップするなどです。

4.複数の媒体にデータを保存

データをUSBメモリ、HDD、SSDなど、複数の媒体にデータの保存もバックアップ対策の一環として重要です。1つの媒体が故障した場合でも、他の媒体からデータを復旧できます。例えば、定期的にデータを外部ハードディスクにバックアップして、さらにクラウドストレージにも保存すると、地震などの災害時にもデータを安全に保護できます。

5.データセンターの活用

企業のデータを安全に保管するために、データセンターの活用も地震対策に効果的です。データセンターは、データのバックアップ、保管、復旧のための専門施設です。多くのデータセンターは、高度なセキュリティと災害対策を備えており、安心してデータを預けられます。データセンターの利用は、企業のデータ保管のリスクを軽減し、災害時にもデータの安全性を確保できます。

データセンターについては、別記事「日本ではどこにある？データセンターの場所を比較解説」もご覧ください。

まとめ

バックアップがあれば、迅速にデータを復旧して業務を続けられます。しかし、バックアップシステムの構築だけでは不十分です。定期的なシミュレーションとテストを行い、実際の災害発生時における、バックアップの有効性を確認するのも重要です。

また、バックアップデータは、サイバー攻撃やあらゆるセキュリティの脅威から守っていく必要があります。そのためには、厳重なセキュリティ対策を施して、バックアップデータの安全性の確保が重要です。上記でお伝えした、地震対策で企業に効果的な5つのバックアップ対策と合わせて、セキュリティ対策も同時に行いデータの安全性を高めましょう。