「勤怠管理システムと給与計算システムを連携させるとどんなメリットがあるの？」

「給与計算システムと連携できる勤怠管理システムを知りたい」

こんな疑問を抱える企業様も多いのではないでしょうか。

勤怠管理システムと給与計算システムを連携させれば、従業員の勤怠情報から自動で給与計算が可能です。そのため、計算ミスや給与計算の手間を省くことができます。

本記事では、勤怠管理・給与計算を連携させるメリットなどについて詳しく解説します。給与計算システムと連携できる勤怠管理システムをお考えの企業様は、ぜひ参考にしてください。

 

1.給与計算システムと連携できる勤怠管理システム9選

給与計算システムと連携できる勤怠管理システムの特徴などを紹介します。すべてのシステムを一覧で見たい場合は、次章の「おすすめの勤怠管理システムの比較表」からご覧ください。

1.freee勤怠管理plus

※引用：freee勤怠管理plus

freee勤怠管理plusは、日々の打刻、有給休暇などを一元管理できる勤怠管理ツールです。さまざまな打刻方法を提供しており、ICカード、スマホなどで出退勤を記録できます。

同社の労務管理システム「freee人事労務」と連携すれば、給与計算ソフトへの転記が不要になり、従業員の無駄な業務を大幅に削減できて業務の効率化につながります。長時間労働の是正などの働き方改革やフレックス制度など柔軟な働き方にも対応可能です。

さらに、freee勤怠管理plusはクラウドソフトであることから、最新の法改正に対応しています。

初期費用	0円
月額	1ユーザー300円～
無料トライアル	30日間お試し無料

 

2.KING OF TIME

※引用：KING OF TIME

KING OF TIMEは、出退勤管理、働き方改革などへ対応する機能を備えたクラウド型勤怠管理システムです。UIがわかりやすく、従業員、管理者画面の操作が簡単であるため、パソコンが苦手という方でも安心して使用できます。

リアルタイムで自動集計された打刻時間は、マネーフォワードクラウド給与などの給与計算システムと連携が可能です。お問い合わせには専門の部署が対応するため、品質の高いサポートを受けられるのも特徴です。

初期費用	0円
月額	1ユーザー300円
無料トライアル	30日間お試し無料

 

3.マネーフォワードクラウド勤怠

※引用：マネーフォワードクラウド勤怠

マネーフォワード クラウド勤怠の特徴は、主に3つです。

• シンプルな画面で管理ができてわかりやすい
• 企業ルールに合わせて自由にカスタマイズできる
• さまざまな雇用形態に対応している

マネーフォワード クラウド勤怠は、シンプルな画面で管理ができてわかりやすいため、勤怠業務のミスを削減できます。また、基本勤務制、フレックス制度などさまざまな就業ルールも管理が可能です。派遣社員、正社員などの雇用形態や休暇のタイプなどの細かい設定もでき、自社に合わせて自由にカスタマイズができます。

料金プラン	内容
個人向け 800円～2,980円	自営業、個人事業主として確定申告をする必要のある方向け 確定申告書の作成、請求書作成、その他労務機能が利用できます。
法人向け 2,980円～	従業員数50名以下の企業様向け 人事労務、経理財務、電子契約の機能が一通り利用できます。
法人向け 問い合わせ	従業員数50名以上の企業様は、問い合わせの上見積もりになります。
無料トライアル	個人向けのパーソナルプランが1ヶ月無料

 

4.セコムあんしん勤怠管理サービス KING OF TIME Edition

※引用：セコムあんしん勤怠管理サービス KING OF TIME Edition

セコムあんしん勤怠管理サービス KING OF TIME Editionは、変形労働やフレックス勤務を問わず、自動計算ができる勤怠管理システムです。国内外拠点の勤務データを即時に集計し、タイムカードのデータなどをCSVで出力できます。

医療、食品、不動産などさまざまな業界で選ばれているのも特徴です。料金プランは、月額330円(税込)/1IDであり、打刻した人数分だけの価格です。30日間の無料体験をご用意しています。

初期費用	0円
月額	1ユーザー300円
無料トライアル	30日間お試し無料

 

5.ジンジャー勤怠

※引用：ジンジャー勤怠

ジンジャー勤怠の特徴は、主に3つです。

誰でも使用しやすい勤怠管理システム
月末月初に発生しやすいミスをなくせる
従業員の働き方に対応できる

ジンジャー勤怠は、誰でも使用しやすい従業員・管理者画面であるため、直感的に操作ができます。労働時間の集計、シフトの管理などをリアルタイムで一括管理ができるため、業務ミスをなくすことが可能です。シフト制、フレックス制度などさまざまな勤務形態にも対応しています。

初期費用	0円
月額	1ユーザー300円～
無料トライアル	30日間お試し無料

 

6.楽楽勤怠

※引用：楽楽勤怠

楽楽勤怠は、出退勤、残業、有給休暇などの勤怠情報を一元管理して、給与計算に必要なデータを1クリックで出力ができます。スマートフォンがあれば、外出先でも利用が可能です。

従業員と管理者がマニュアルなしで直感的に操作ができる画面設計になっています。導入時には専門のサポートスタッフがつくため、初めての方でも安心して導入が可能です。

初期費用	0円
月額	30,000円～
無料トライアル	30日間お試し無料

 

7.キンクラ

※引用：キンクラ

キンクラはクラウド型であるため、自社と常駐先の勤務表を一元管理できるのが特徴です。初期費用や専用機器が不要なので、すぐに導入が可能です。

スマートフォンからのアクセスが可能であり、外出先でもスムーズに勤怠管理を行えます。客先常駐に特化したシステムを導入したい企業様におすすめのシステムです。

料金プラン	内容
Free 無料	20名まで利用可能 打刻、当日出勤管理、給与ソフト連携ができます。
Business 150円/月（最低4,500円～）	100名まで利用可能 フリープランの機能のほかに、出勤管理5年分、管理者集計ができます。
Enterprise 300円/月（最低30,000円～）	利用者数無制限 すべての機能が利用できます。
無料トライアル	あり

 

8.COMPANY勤怠システム

※引用：COMPANY勤怠システム

COMPANY勤怠システムは、人事管理から給与計算まで幅広く対応できる大企業向け統合型人事システムです。

COMPANY勤怠システムの特徴は、主に3つです。

• さまざまなな勤務形態に対応
• 長時間労働の抑制をサポートする機能
• 場所を選ばずに勤怠管理ができる

フレックス制度、在宅勤務などさまざまな勤務形態に対応しており、多くの企業で導入されています。長時間労働を検知するアラート機能を使えば、従業員の長時間勤務を抑えられます。スマートフォンからの打刻にも対応しているので、外出先でも勤怠管理が可能です。

料金プランについては、問い合わせの上見積もりとなります。

 

9.AKASHI

※引用：AKASHI

AKASHIは、従業員の労働時間を管理しやすいクラウド型勤怠管理システムです。ICカード打刻、スマホ打刻などの打刻方法やテレワーク中の従業員を確認できるテレワーク機能、36協定などにも対応しています。ワンクリックで勤務実績などを確認できるのは、AKASHIならではの魅力です。

また、勤怠管理システムなのに工数管理機能が搭載されているのも特徴であり、業務完了までにかかった時間や人件費を計算し、工数を算出できます。

料金プラン	内容
タイムレコーダー 200円/ユーザー/月	打刻と勤怠管理に特化したプラン
スタンダード 300円/ユーザー/月	勤怠管理の必須機能と申請承認機能を備えたプラン
プレミアム 400円/ユーザー/月	シフト・工数まで管理できるプラン
無料トライアル	30日間無料

 

2.おすすめの勤怠管理システムの比較表

おすすめの勤怠管理システム10選の料金を表にまとめています。

サービス名	初期費用・無料お試し	月額
freee勤怠管理plus	0円 30日間お試し無料	1ユーザー300円～
KING OF TIME	0円 30日間お試し無料	1ユーザー300円
マネーフォワードクラウド勤怠	個人向けのパーソナルプランが1ヶ月無料	個人向け：800円～ 法人向け：2,980円～
セコムあんしん勤怠管理サービス KING OF TIME Edition	0円 30日間お試し無料	1ユーザー300円
ジンジャー勤怠	0円 30日間お試し無料	1ユーザー300円～
楽楽勤怠	0円 30日間お試し無料	30,000円～
キンクラ	0円 あり	無料 150円/月（最低4,500円～） 300円/月（最低30,000円～）
COMPANY勤怠システム	問い合わせ
AKASHI	30日間お試し無料	1ユーザー200円～400円

必要最低限の機能を利用してコストを抑えたい場合は、初期費用が無料で1ユーザーごとに料金が変動できるサービスがおすすめです。勤怠管理や経費精算などさまざまな業務を効率化したい場合には、同社系列でサービス展開しているものや、外部サービス連携のできるものを選びましょう。

無料トライアルで自社に必要な機能を把握し、料金面を考慮して勤怠管理システムを選ぶと良いでしょう。

 

3.勤怠管理・給与計算を連携させる3つのメリット

勤怠管理・給与計算を連携させるメリットは、下記の3つです。

 

ひとつずつ見ていきましょう。

人事などのバックオフィスの業務を軽減できる

勤怠管理・給与計算を連携すると、人事などのバックオフィスの業務を軽減できます。たとえば、勤務時間や時間外労働時間などの集計をタイムカードで行っていると、何度もチェックしたりする作業が発生し、手間と時間がかかります。

中小企業では、人事と経理の仕事を両方とも担当する場合があるため、給与計算ばかりに時間を費やすことができません。

勤怠管理・給与計算を連携できれば、人事や経理部門の業務が軽減し、ワークライフバランスの改善につなげることができるでしょう。

給与計算のミスを防ぐことができる

勤怠管理と給与計算を連携させれば、計算ミスを防ぐことができます。なぜなら、システムを連携していれば、勤怠管理との整合性を確認でき、ミスを未然に防止したり、トラブル発生のリスクを軽減できるからです。

一方で、手作業を行うことが多いと、計算ミスや入力ミスなどのヒューマンエラーを起こしやすいです。システムの連携により、データを自動で送信できれば人の手を必要とする工程を大幅に減らせて人的ミスも削減できます。

法改正への対応をミスなく行える

勤怠管理や給与計算に関わる法改正があった場合に、自動でアップデートしてくれるシステムを選んでおけば、業務を効率的に行えます。システムを連携させることにより、勤怠管理や給与計算のどちらかで法改正が行われても、スムーズに改正後の法制度への対応が可能です。

一方で、勤怠管理と給与計算を手作業に任せてしまうと、法改正があった際に、法律に関する知識がなければ、すぐに適切な運用を行うのが難しいでしょう。

 

4.勤怠管理システムを選ぶ2つの視点

勤怠管理システムの選び方は、下記の2つです。

 

既存システムと連携できるか確認する

勤怠管理システムを選ぶ際には、既存システムと連携できるか確認しましょう。勤怠データを給与計算・労務管理などの既存システムと連携できれば、データを二重に入力するミスを防げたり、集計の手間を省くことができます。

計算ミスや人の手作業を減らすことができれば、時間的コストもかからないため、本来やるべき業務に集中でき、業務効率を高められるでしょう。

CSV出力に対応しているか確認する

Excelを活用して給与計算を行っている企業は、勤怠管理システムがCSV出力に対応しているか確認すべきです。なぜなら、出退勤データをCSVで出力できれば、シフト作成・給与計算業務の手間を省くことができ、業務の効率化につながるからです。

給与計算システム、シフト管理システムと連携できる勤怠管理システムを選びましょう。

 

5.給与計算システム2つの選び方

給与計算システムの選び方は、下記の2つです。

 

ひとつずつ見ていきましょう。

社内体制に合わせる

「給与明細をWeb上で発行したい」「社内で年末調整業務を行いたい」など給与計算ソフトを導入して、成し遂げたい社内体制に合わせて選ぶソフトを考えましょう。

給与計算システムには、下記のようなさまざまな機能が備わっています。

• 給与・賞与処理
• 年末調整処理
• 社会保険手続き
• 勤怠管理
• 明細のWEB閲覧

Web明細書の発行や給与計算程度なら、シンプルなソフトでも対応が可能です。

自社が求めている機能が備えられているのか、無駄な機能はないか社内体制に合わせて確認しましょう。

勤怠管理に合わせる

自社で導入している勤怠システムがある場合は、給与計算システムと連携できるか確認をしましょう。導入した給与計算システムが連携できないと、十分な効果を得ることができません。

やよいの給与計算などの「給与計算特化タイプ」は、他の勤怠管理ソフトと連携して勤怠データを取り込む必要があります。一方で、マネーフォワード クラウド給与なら、さまざまな勤怠管理システムと連携ができておすすめです。

 

6.勤怠管理システムと給与計算ソフトを連携させる2つの方法

勤怠管理システムと給与計算ソフトを連携させる方法は、下記の2つです。

 

ひとつずつ見ていきましょう。

クラウド上で連携する

勤怠管理システムと給与計算ソフトを連携させる場合に、クラウド上で連携する方法があります。

クラウド上で勤怠管理システムと給与計算ソフトを連携できると、ワンクリックで勤怠データを取り込めるため、コストや手間がかかりません。

コストや手間を省いて、業務を効率化するためにもクラウド上で連携するのがおすすめです。

CSVを出力して給与計算ソフトに取り込む

クラウド上での連携に対応していない勤怠管理システムと給与計算ソフトの場合は、CSVを使用しましょう。勤怠管理システムで集計したデータは、CSVとして出力して、給与計算ソフトに取り込めば自動で計算をしてくれます。

CSVを使ったデータ連携の操作は難しくないので、給与計算の負担を減らすことが可能です。しかし、CSVで出力する際には、出力したデータを給与計算システムに取り込むという手間がどうしても発生します。

 

7.まとめ◆勤怠管理と給与計算はシステム連携させるのがおすすめ

本記事では、勤怠管理・給与計算を連携させるメリットなどについて詳しく解説しました。

給与計算システムと連携できる勤怠管理システムを導入すると、給与計算ミスのリスクや人事や経理にかかる人件費も削減できます。例えばfreee勤怠管理plusは、freee人事労務と連携すれば、給与計算ソフトへの転記が不要になり、従業員の無駄な業務を大幅に削減でき、業務の効率化につながるなどのメリットがあります。

各システムを比較していき、自社に合った勤怠管理システムを選ぶようにしましょう。