「バックアップをすれば会社のデータは守れるの？」

「遠隔地バックアップの方法を知りたい」

こんな疑問を抱える企業様も多いのではないでしょうか。

地震や火事などの災害が起きた場合に、大事なデータが消えてしまうのを防ぐためにもバックアップを行うべきです。

本記事では、災害対策の必要性やサービスついて詳しく解説していきます。バックアップをして会社のデータを守りたい企業様は、ぜひ参考にしてください。

 

1.災害対策には遠隔地バックアップが主流

「遠隔地バックアップ」は、地震や火事などの災害によるデータやシステムの損失に備えてデータやシステムをコピーし、ITシステムのある場所から離れた別の地域に保管する手法です。

同じ場所でデータを保管していると、災害が発生した時にバックアップデータが消えてしまうので危険という考えの元、遠隔地にバックアップがあると、大事なデータが消えてしまうのを防げます。たとえば、一か所で災害が発生したとしても、他の場所にあるバックアップデータを使って迅速に業務を再開できます。

これまでの遠隔地バックアップは高額な費用と手間がかかっていたことから、利用するのは大企業が中心でした。しかし今では、中小企業を含む多くの企業がクラウドサービスなどを利用してバックアップを実現しています。

遠隔地バックアップが流行っている理由

地震や火事などの災害により大事なデータが消失してしまう可能性を考慮して、被災する可能性が低い遠隔地でデータのバックアップを行うべきという考え方が、地方の中小企業でも広まっています。

災害を受けにくい遠隔地を選べば、万が一、都心部で障害が起きてしまってもすぐにデータセンターのスタッフが対応してくれるので安心です。

特に東日本大震災の被害によって、「災害復旧」「事業継続計画」への意識が高まっています。たとえば、災害復旧時間を短縮する場合には、バックアップを行えば災害後のデータ復旧作業が迅速に行えます。データの復旧が速やかにできるほど、業務のダウンタイムが短くなり、企業の損失を最小限に抑えることができるでしょう。

また災害が発生した場合には、遠隔地バックアップによってデータが安全に保管されていれば、業務を迅速に再開できます。これにより、企業の業務継続性が維持され、顧客やパートナーへの影響を最小限に抑えられます。

今後、起きる可能性がある地震などの自然災害に備えて、常時データのバックアップを取っておきましょう。

 

2.3タイプのバックアップ

バックアップの方法は、下記の3つです。

 

ひとつずつ見ていきましょう。

リモートバックアップ

「リモートバックアップ」は、VPN・インターネット回線などのネットワーク経由で、遠隔地へバックアップデータを転送する方法です。

地理的に離れた場所にデータセンターが存在するため、ある地域で地震や災害が発生しても、他の地域にあるデータセンターに保管されているバックアップデータを利用して業務を継続できます。

日本全国にデータセンターは247か所あり、都心でアクセスのいい立地、災害時に津波や土砂災害の危険がない立地など、様々な条件から選ぶことが可能です。

詳しくは、別記事「日本ではどこにある？データセンターの場所を比較解説」もご覧ください。

クラウドバックアップ

「クラウドバックアップ」は、企業の重要なデータをクラウド上のストレージに保管することです。デバイスとインターネット環境が整っていれば、システムの復旧を速く行うことができ、スムーズに業務に戻れます。

イニシャルコストが発生しなかったり、容量を利用した分だけ支払えば良いので、余計な費用が発生しないのはメリットです。自社にサーバーを設置して保守管理を行う必要もありません。

Google Driveというクラウドサービスなら、無料で使えるストレージにファイルを保管してバックアップを行えます。

バックアップ媒体を遠隔地に輸送

ハードディスクドライブや磁気テープなどにデータをコピーし、保存した媒体を遠隔地に運んで保管する方法です。

バックアップのコストは比較的安いですが、バックアップ媒体の輸送コストや時間がかかります。災害が発生して復旧する際には、バックアップ媒体を自動車で運ぶ必要があり、数日間ではデータは戻せません。また、バックアップ媒体を遠隔地に運んでいる途中に交通事故に遭う可能性があります。

バックアップ媒体を遠隔地に輸送する方法は、コストや時間がかかる以外にリスクも大きいといえます。

 

3.データバックアップサービスの選び方

データバックアップサービスの選び方は、下記の4つです。

 

ひとつずつ見ていきましょう。

1.どのくらいのデータ容量なのか確認する

どのくらいのデータ容量があり、自社でどれくらい必要なのか把握すべきです。

例えば、『PC、スマホのクラウドバックアップ AOSBOX』Business Pro プランのデータ容量では、100GBのプランで年間40,000円ですが、1TBプランにすると年間で240,000円です。１アカウント当たりの使用容量・アカウント数でデータ容量は算出されます。

データ容量は大きければ大きいほどコストが高くなってしまいます。容量無制限のサービスもありますが、繁忙期などで使用する容量が変わる場合には、柔軟性のあるタイプにした方が良いでしょう。

2.データバックアップの目的を整理する

データバックアップを実施する際には、目的を整理するべきです。

バックアップの目的は、データ消失をした時の保険であることがほとんどです。例えば、ハードウェアの故障や人的ミスなどの誤操作は完全には防げません。データはいずれ消えてしまう可能性があると頭に入れておくべきです。

3.データの保存方法で選ぶ

データの保存方法として、主に3つ紹介します。

1. 外付けHDD
2. NAS
3. クラウドストレージ

初めに候補として挙げられるのが外付けHDDであり、簡単にパソコンと接続ができて1TBを超える大容量の製品でもSSDより安価で購入できます。大容量の外付けHDDならば、パソコン内部の全データのバックアップを行えます。ネットワークに接続されているスマホやパソコンのデータを、ネットを通じて保存が可能です。

複数のHDDを搭載した大容量のNASであれば、複数台のパソコン内にある多くのデータをバックアップできます。

ネットワーク上の仮想スペースにデータを保存できるiCloudやGoogleDriveなどのクラウドストレージもおすすめです。インターネット接続ができる場所であればどこでも使用でき、アカウントさえあれば複数端末からデータのやり取りができます。

4.機能で比較する

バックアップツールに、下記のような機能が含まれているか確認しましょう。

• データ復旧
• 暗号化
• 重複排除機能

データ復旧機能が備えられており、地震で被害を受けた際にすぐに元の状態に復旧できるかが業務を行う上で重要になります。なぜなら、復旧が遅くなればなるほど業務に取り掛かるまでの時間がかかり、企業損失につながるからです。

また、外部に情報を漏らしてはならないという観点から、暗号化の機能が必要です。クラウドへの不正なアクセスによりファイル内の情報を第三者に見られるのを防止でき、安心して業務を進められます。

重複排除機能が備えられていれば、重複しているデータを排除するため、バックアップにかかる時間を短縮でき、スムーズに業務に戻ることができます。

 

4.まとめ◆もしもに備えてバックアップの仕組みを

本記事では、災害対策の必要性やサービスついて詳しく解説しました。

地震などの自然災害に備えて、常時バックアップを取っておくべきです。業務で使用しているデータが消失してしまうと、企業活動に大きなダメージを与え、企業の信頼性を失います。

「リモートバックアップ」という方法があり、地理的に離れた場所にデータセンターが存在し、ある地域で地震が発生しても、他の地域にあるデータセンターに保管されているバックアップデータを利用して業務を継続できます。

地震や火事などの災害によりデータやシステムの損失に備え、遠隔地バックアップを行い、会社のデータを守りましょう。